保育業界におけるICTの活用

皆様、いつもお読みくださりありがとうございます。
本日は、「保育業界におけるICTの活用」というテーマで、お伝えできればと思います！

近年では、「働き方改革」という言葉も広く認知され、
保育業界においても、経営課題の1つとして取り上げられるものとなりました。
背景には、少子高齢社会において「生産性を高めていく」ということと
「就業機会の拡大」「意欲・能力を存分に発揮できる環境をつくる」といった狙いがありますが、保育業界の場合はどうでしょうか？

園運営における働き方改革によって労働環境を改善する
↓
・職員の離職率を下げる（優秀な職員の流出防止）
・自己研鑽の時間の創出
↓
・保育・教育の質が上がる
・残業代などの経費削減
・採用経費も抑えることができる

上記のように、働き方改革は保育・教育の質を上げていくことへ繋がります。
ただ、残業代の削減に関しては、働き方改革の中でシステムやツールを導入した場合、
増加する経費もあるため、費用対効果はしっかりと検証していかなければなりません。

最近では、何かしらのシステムを導入している法人様も増えてきましたが、
保育専用のシステムを導入されている法人様、
チャットツールを使用し職員間での連携を図る法人様、
クラウドサービスをカスタマイズし、法人独自の仕様に組みかえ使用している法人様と
取組は多様です。

こういったツールを取り入れることだけが、働き方改革ではないですが
業務効率化における有効な手段の1つであることは間違いないです。
上手く業務の省力化、システムへの移行ができている法人様では、
①業務の洗い出し、各フローが見える化され課題を明確にしている
➁本当に必要な業務なのか、慣例に捉われず検討できている
③前向きに取り組んでくださる職員さんを中心に進めている
といった共通点があるように思います。

コロナ禍において、これまでの当たり前が当たり前でなくなってしまった今、
慣例を見直し、是非みなさまの園でも働き方改革を推進してください！

船井総研でも働き方改革に関する相談を随時受け付けております。
関連のセミナー情報/無料相談に関しては
担当の銭（s-sen@funaisoken.co.jp）までご連絡ください。

本日もお読みいただきありがとうございました。